第一次世界大戦と東アジア

日本は、第一次世界大戦をきっかけとして、大陸政策を積極化することを意図し、1914（大正3）年8月、日英同盟にもとづいてドイツに対し宣戦を布告し、中国内のドイツ権益の中心であった山東半島の青島チンタオを占領した。海軍はドイツ東洋艦隊を迫撃しつつ、10月までに赤道以北のドイツ領南洋諸島を全て占領した。

このころヨーロッパ諸国は、アジアのことを顧みる余裕がほとんどなかったので、日本はこの情勢を利用し、1915年1月、袁世凱 政府に対していわゆる二十一カ条の要求をつきつけた。この内容は、(1)山東省における旧ドイツ権益の継承、(2)大連だいれん・旅順りょじゅんの租借期限および南満洲の鉄道利権の期限を99カ年延長すること、(3)漢陽かんよう・大冶だいやなどにおける鉄・石炭の権益取得 ❶、(4)中国政府の財政・軍事顧問として日本人を採用すること、などである。これはいずれも中国の主権を無視し、日本の強引な侵略政策を強行しようとするものであっただけに、中国政府は強く反対したが、日本は軍事力を背景に最後通牒さいごつうちょうをつきつけることによって、強圧的にこれを承諾させた。これに対して、中国の民衆は激しい反対運動をおこし、排日の気運は急速に高まることとなった ❷ 。また、欧米列強は日本の露骨な中国進出政策に対する警戒心を強めることとなったので、日本は1917年に海軍の一部をヨーロッパに派遣して、連合国の作戦に協力し、またアメリカとは石井・ランシング協定 ❸ を結んで、対中国の利権調整をはかった。