アヘン戦争
A.D.1840〜A.D.1842
イギリスのアヘン密輸問題により、英・清間で開戦した戦争。中国の開国の起点とされている。清の敗北で1842年に南京条約を締結し、清は上海など5港を開港して香港を割譲した。日本は異国船打払令の危険性を知ることになる。
アヘン戦争
イギリスのアヘン密輸問題により、英・清間で開戦した戦争。清の敗北で1842年に南京条約を締結し、清は上海など5港を開港して香港を割譲した。日本は異国船打払令の危険性を知ることになる。
アヘンの密輸問題からおこったイギリスと清の戦争。中国の開国の起点とされている。林則徐が広東で厳しいアヘン取締りを強行すると、イギリスは中国の不当な貿易体制打破を大義名分に掲げて遠征軍を派遣した。イギリスが広東から北上し、寧波や上海、鎮江を攻略して南京にせまると、清は敗北を認め、42年8月に南京条約が締結された。
ヨーロッパ主権国家体制の展開
ヨーロッパ諸国の海外進出
プラッシーの戦いとイギリスのアジア経営
ヨーロッパで七年戦争（1756〜1763）（ プロイセンとオーストリアの絶対王政）が始まると、戦火はアジアにも広がった。1757年、カルカッタの北で書記ロバート・クライヴの率いるイギリス東インド会社がフランス・地方支配者（ベンガル州総督）連合軍を破り（プラッシーの戦い）、ベンガルにおけるフランス勢力は決定的な打撃をうけた。また、この戦いによって、ムガル帝国のベンガル州総督が完全にイギリスの傀儡になってしまったことで、イギリスのインド支配の基礎が固まった。敗れたフランスは、この戦いで本国の国家財政がしだいに傾き、革命の遠因とさえなった。
勝利したイギリスは、ベンガル地方における支配権を確立し、ディワーニ（徴税権）を獲得した。この結果、東インド会社はしだいに商社から植民地統治機構に変わっていった。こうした領土支配は、1774年ウォーレン・ヘースティングズ（1732〜1818）が初代ベンガル総督となると、さらに強まった。18世紀後半以降、中国からの茶の輸入が激増したため、イギリス東インド会社は1773年、インド産アヘンを専売とし、清朝が鎖国（海禁）政策を強化したために唯一の交易港となった広東にこれを送って、支払いにあてた。このことが、のちにアヘン戦争をひきおこす引き金となった。
欧米における近代国民国家の発展
ウィーン体制
イギリスの諸改革
1833年シャフツベリ伯の努力によって女性労働や幼児労働を規制する一般工場法が制定され、さらに46年穀物法が廃止された。この穀物法は1815年に制定されたもので、ナポレオン没落後安価な穀物の流入からイギリスの地主の利益を守るために、輸入の結果一定以上に穀物価格が下落すると関税をかけて輸入を阻止するものであった。当時新興工業都市として発展していたマンチェスターでは、コブデンやブライトらによって1839年「反穀物法同盟」が結成され、自由貿易を旗印とする運動が展開され、しだいに全国的なものとなり、1846年ピール保守党内閣は穀物法廃止を決断した。こうして東インド会社の貿易独占権廃止や穀物法廃止さらには航海法（1651制定）も一部海運業者のみを利するという理由で1849年廃止され、イギリスは自由貿易体制を確立した。この政策はイギリス産業資本の利害を代表するものであり、またアジアに対しては、たとえば中国のように武力による鎖国体制打開（例：アヘン戦争）という力の政策となって現れた。
アジア諸地域の繁栄
清代の中国と隣接諸地域
清代の社会経済と文化
乾隆帝は、康熙帝時代の典礼問題などもあって、1757年、ヨーロッパ人との貿易を広州（広東）の1港に限定し、藩属国の朝貢貿易と同じように品目・数量・来航数などを一方的に制限し、さらに公行と呼ばれる少数の特許商人に貿易管理のいっさいを任せた。こうした制限された交易や公行による貿易の独占に対してイギリスは、18世紀末から19世紀前期にかけてマカートニー（1737〜1806）やアマースト（1773〜1857）を派遣して、制限貿易の撤廃を求めたが失敗し、こうした体制はアヘン戦争後の南京条約（1842）まで続けられた。
アジア諸地域の動揺
東アジアでは、18世紀後半以降衰退に向かいつつあった清朝が、イギリスを先頭とするヨーロッパ列強の進出の波に直面し、アヘン戦争やアロー戦争に敗北して、その中華思想的世界観に巨大な衝撃をうけるとともに、不平等条約を強制されて、しだいに半植民地の道をたどっていった。
東アジアの激動
ロシアの東方進出
ロシア皇帝ニコライ1世は、アヘン戦争でのイギリスの勝利に刺激され、1847年、ムラヴィヨフ Muraviyov （1809〜81）を初代東シベリア総督に任命し、積極的な東方進出政策をおこなわせた。
アヘン戦争（中国の近代の起点）
19世紀に入り、清朝が衰退にむかっていったその時期に、産業革命を達成したイギリスをはじめとする欧米諸国が、その強大な経済力と軍事力を武器に、中国への積極的な経済進出と侵略を開始した。こうした欧米列強と清朝中国との最初の武力衝突がアヘン戦争（1840〜42）であった。この戦争でイギリスに惨敗した中国は、以後欧米列強の厳しい経済進出と侵略にさらされ、しだいに半植民地化の道をたどることになった。また、この敗戦と欧米近代文化の流入は、それまでの伝統的な中華思想、すなわち中国中心・中国文化至上の世界観を大きくゆるがしていった。このように、アヘン戦争を契機とする欧米列強の中国進出は、政治・経済・文化など、あらゆる面で伝統的中国社会に厳しい衝撃と動揺を与えた。これを一般にウェスタン＝インパクト the western impact （西洋の衝撃）と呼んでいる。その後の中国は、半植民地の進行という困難な情勢のなかで、外圧への抵抗をつうじて、伝統的社会からの脱皮を模索し、実現していかなければならなかった。その意味で、アヘン戦争は中国の近代の起点として認識されるものである。
18世紀になると、イギリスはポルトガル・オランダなどを圧倒して中国貿易を独占していたが、清朝側は1757年の乾隆帝の決定により、海外貿易を広州1港に限定したうえ、中国との取り引きは公行（コホン）と呼ばれる清朝指定の少数の特許商人（およそ10行ほど）との間でのみ許可するという、厳しい制限貿易をおこなっていた。
このため、これを不満とするイギリスは、1793年にマカートニー Macartney （1737〜1806）を、1816年にはアマースト Amherst （初代アマースト伯爵 1773〜1857）を派遣して広州以外の港の開放など、自由貿易を要求した。しかし海外貿易をあくまで従属国からの朝貢という観念でとらえる清朝は、これをまったくうけつけなかった。こうした清朝の中華思想的立場は、イギリス使節との会見に際して生じた三跪九叩頭礼問題にもよく表れている。
三跪九叩頭礼 三跪九叩頭の礼とは、臣下が皇帝に対面するときの儀礼で、3度ひざまずき、そのたびに3回ずつ頭を床につけて拝礼するものである。マカートニーは乾隆帝との会見に際し、この三跪九叩頭礼を求められて拒否したが、乾隆帝はイギリス人は礼儀を知らぬ野蛮人であるからとして、特別に三跪九叩頭礼を免除して謁見を許した。アマーストは、嘉慶帝への三跪九叩頭礼を求められて拒否したが、今度はそのために会見を許されず、むなしく帰国するほかなかった。
イギリスの対清貿易は、本国での茶の需要の増大にともなって、中国茶の輸入が急速に増大していた。産業革命で生産をのばした綿製品は中国では売れず、当初はイギリスが中国の茶を一方的に輸入し、代価を銀で支払うという完全な片貿易（イギリス側の入超）になっており、毎年イギリスから中国へ大量の銀の流出が続いていた。とくにアメリカの独立によって最大の植民地であった北米植民地を失ってからは、イギリスは中国への銀の支払いにいよいよ苦しむようになった。これを打開するためにイギリスは、18世紀末になるとインドでアヘン（阿片） ❶ を製造させ、本国の綿製品をインドに輸出してアヘンを購入し、インド産アヘンを中国に輸出して茶の代価にあてるという三角貿易を開始して事態の打開をはかった。これによりアヘン吸飲の悪習が中国社会に広まり、清朝政府のアヘン輸入・吸飲禁止令にもかかわらず、アヘンの密輸量は年をおって増加し、1830年代になると、ついに中国側がイギリスに対して入超に転じ、代価として茶だけでは足りず、逆に中国からイギリスへ大量の銀が流出するようになった ❷ 。こうした銀の大量流出は、必然的に銀価の高騰を招いたが、地丁銀制では納付すべき税額が銀価によって定められていたから、銀価の高騰は農民の負担を増大させ、その生活を圧迫していった。
アヘン輸入の増加と銀価の高騰
アヘンの輸入量は、1800年〜01年の約4600箱（1箱は約60Kg）から、1830〜31年には約2万箱、アヘン戦争前夜の1838〜39年には約4万箱に達した。このため1830年代末には、アヘンの代価として清朝の国家歳入の80％に相当する銀が国外に流出したという。こうした銀の大量流出は、中国国内の銀の流通量を減少させ、銀価の高騰をもたらした。乾隆時代には銀1両（1両は約37g）は銅銭700〜800文と交換されていたが、1830年には銀1両は銅銭1200文となり、1830年代末には最大で銅銭2000文に達した。地丁銀の税額は、銀何両というかたちで指定されるが、農民が実際に作物を打って手にするのは銅銭であったから、納税の際には、手持ちの銅銭を銀に換算して納付しなければならなかった。したがって銀価が倍に高騰するということは、農民にとっては税金が倍に増えるということに等しかったのである。
このようなアヘンの吸飲や密輸入の害を憂慮した道光帝（位1821〜50）は、アヘンの輸入・販売・吸飲の禁絶をめざし、1838年アヘン厳禁論を唱える林則徐（1785〜1850）を欽差大臣に任命して、アヘン問題の解決にあたらせた。翌年、広州に着任した林則徐は、アヘン約2万箱を没収して焼却したうえ、イギリスに対し、アヘン貿易を停止しないかぎり一般貿易をも断絶するという強硬策にふみきった。しかし、イギリスにとっては、英領インド植民地において、アヘンからの収益金がその歳入の約6分の1を占め、インド農民にもイギリス製綿製品に対する購買力を与えるなど、アヘンはすでにイギリスの世界貿易体制の不可欠の一環となっており、また、1834年にはイギリス東インド会社の中国貿易独占権が廃止され、中国に対する貿易自由化の要求がいよいよ高まっていた矢先でもあった。そこでイギリスは、これを機会に武力によって自由貿易そのものを実現させようとして、1840年、中国に遠征軍を送ってアヘン戦争（1840〜42）をおこした。戦争は近代的兵器を有するイギリス軍の圧倒的な優勢に終始し、北上したイギリス艦隊が北京の外港である天津に迫ったため、道光帝は動揺して林則徐を罷免し、外交交渉による停戦をはかろうとした。この結果、1842年に南京条約が締結されて、アヘン戦争は終結した。この間、1841年に広州郊外の三元里において、イギリス兵の暴行に憤激した民衆が、平英団という武装自衛団を組織してイギリス軍を攻撃するという事件（三元里事件）がおきた。これは中国民衆の民族主義的な意識の芽ばえと、その後の民族主義的な排外・抵抗運動の出発点として注目される。
「不正義の戦争」 – イギリスにおける主戦論と反対論
アヘン戦争は、「自由貿易の実現」という大義名分を掲げておこされたが、その実、アヘンという麻薬販売による巨大な利益を失うまいとして始められたものであった。こうした史上にもまれな「不正義の戦争」に対してはイギリス国内でも強い反対論があり、後年の自由党党首グラッドストンなどは、議会で激しい反対演説をおこなっている。しかし、外相パーマストンをはじめとする主戦論者は、市場拡大を求める産業資本家や大商人の支持を背景に、開戦を断行したのである。パーマストンは、のちのアロー号事件の際には首相の地位にあり、この時も戦争反対を決議した下院を解散して開戦を断行している。このとき、下院で戦争反対を唱えた政治家には、穀物法廃止で有名な自由貿易論者コブデンがいた。
南京条約では、以下が約された。
- 香港島の割譲
- 上海・寧波・福州・厦門・広州の5港開港
- 公行の廃止による完全な自由貿易化、
- 賠償金2100万ドルの支払い
さらに翌1843年には虎門寨追加条約が結ばれた。これは、以下の内容とする不平等条約であった。
最恵国待遇
最恵国待遇とは、ある国が複数の国と条約を結んでいる場合、そのうちのA国に対しとくに有利な取り決めを行なった場合、その取り決めは、A国以外のすべての条約締結国にも自動的に適用されるというものである。近代国家間では、相互に最恵国待遇を与えるのが通例であるが、清と欧米列強との条約では、清側のみが一方的に相手国に最恵国待遇を与えるという、不平等なものであった。
清朝は、1844年にアメリカと望厦条約、フランスと黄埔条約を結んで、翌1845年イギリスは最初の租界を上海に設置した。こうして南京条約以降、中国は主権の一部を失った不平等条約のもとで欧米列強の激しい進出にさらされ、いわゆる半植民地化の道をたどることとなった。
租界 concession
イギリスは、虎門寨追加条約により、開港場において土地を借り入れることを認められ、のちには借り入れた土地ではイギリスが行政・司法・警察権を保有することも認めさせた。このような土地を租界といい、こうした条件で土地を借り入れることを租借という。これは中国国内に外国領が設けられるに等しかった。やがて他の列強もイギリスにならって各地に租界を設定し、中国の半植民地化を推進していった。
アヘン戦争と日本
アジアの大帝国清の無残な敗北は、日本にも大きな衝撃を与えた。江戸幕府は、異国船打払令を緩和して欧米諸国との無用の衝突を回避する一方、高島秋帆らを登用し、西洋式砲術を採用して海防の強化に努めた。また、林則徐の同志であった魏源の『開国図志』（欧米を含む世界の地理と情勢を記す）がいち早く輸入され、その「外国の優れた軍事技術を習得して外国を打ち払う」という主張は、時流に鋭敏な武士たちに広く共感をもって読まれた。また、こうした「清朝の失敗をくりかえすまい」という意識は、軍事のみならず、より広範な洋学学習への道をも開いていった。
❶ アヘン：アヘンは消しの乳液から作られる麻薬で、モルヒネをはじめ約20種のアルカロイドを含む。強い習慣性があり、長期常習の結果、心身ともに衰弱して廃人にいたる。アヘンは、清のはじめにオランダ人によってもちこまれたが、1729年に雍正帝により禁令がだされていた。
❷ アヘン貿易：こうしたアヘン貿易によって巨利をあげたイギリス商人の代表が、ジャーディン＝マセソン商会であり、アヘン戦争に際しても背後で重要な役割を果たした。
❸ 領事裁判権：中国国内における外国人の犯罪は、中国駐在のその国の領事が裁判を行うというもの。
❹ 協定関税：関税は一国の国内問題であるから、関税率は当事国が任意に定める権利をもつというのが近代国家の原則であるが、虎門寨追加条約では、清朝は関税率を任意に定める権利を認められず、貿易相手国（欧米列強）との合意が必要とされた。
太平天国の興亡
アヘン戦争後、アヘン輸入量の増加や多額の賠償金の支払いは、銀価の高騰や重税となって民衆にはねかえり、おりからの天災も加わって、民衆の生活をいちだんと苦しめた。失業者や流民の数は増え、地方の治安は悪化した。民衆の間では結社をつくってたすけ合い、生活を守っていこうとする動きが高まった。19世紀半ばころになるとこれらの結社は各地で反乱をおこすようになるが、そのなかで最大のものが太平天国の乱であった。
幕藩体制の動揺
幕府の衰退
天保の改革
幕府は、大規模な凶作や飢饉、大塩の乱などの騒動、また深刻化する財政難、そしてモリソン号事件やアヘン戦争の情報などに示された、幕藩体制を揺るがす内憂外患の本格的な危機に対処するため、1841(天保12)年、家斉の死後、将軍家慶の信任を得た老中水野忠邦(1794-1851)を中心に天保の改革を行った。
