ヴェルサイユ条約

ヴェルサイユ条約 Versailles 1919.6.28

ドイツと連合国 とのあいだで結ばれ、第一次世界大戦後の国際関係を規定した講和条約。独をきびしく圧迫する内容で、ドイツ人の不満を招き、のちにナチスの政権掌握の一因となった。中国は山東問題の処理に反対して調印せず、アメリカは上院の反対で批准を拒否。独の海外植民地の放棄、オーストリアとの合併の禁止、ザール地方は国際管理後に住民投票で帰属を決定、アルザス・ロレーヌのフランス返還、ポーランド回廊のポーランド編入、ラインラント非武装、独の軍備制限、賠償金支払いなど。

ヴェルサイユ条約

ドイツと連合国 とのあいだで結ばれ、戦後の国際関係を規定した講和条約。6月28日に結ばれたこの条約は、ドイツをきびしく圧迫する内容で、ドイツ人の不満を招き、のちにナチスの政権掌握の一因となった。中国は山東問題の処理に反対して調印せず、アメリカ合衆国は上院の反対で批准を拒否した。内容は、ドイツの海外植民地の放棄、オーストリアとの合併の禁止、ザール地方は国際管理後に住民投票で帰属を決定する、アルザス・ロレーヌのフランス返還、ポーランド回廊のポーランド編入、ラインラント非武装）、ドイツの軍備制限、賠償金支払いなど。

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二つの世界大戦

ヴェルサイユ体制下の欧米諸国

パリ講和会議 とヴェルサイユ条約

1919年1月、パリで連合国 27カ国代表による講和会議が開催された。会議関係者総数1万人におよぶ史上最大規模の国際会議では、軍人ではなく政治家が主役となり、各国の議会の意向や世論、国民の動向が大きな影響を与えた点でも画期的であった。講和の枠組みはアメリカウィルソン大統領 Wilson （1856〜1924）が1918年1月に提案した十四カ条とされ ❶ 、また米・英・仏・イタリアと新たに指導的大国と認められた日本の五大国が全般的主導権をもつことを認められた。とはいえ、日本はヨーロッパ内の諸問題に切実な関心がなく、またイタリアのオルランド首相 Orlando （1860〜1952）も領土要求が容いれられないとして会議を一時離脱するなどの行動をとったため、結局、米のウィルソン、英のロイド＝ジョージ Lloyd George （1863〜1945）、仏のクレマンソー Clemenceau （1841〜1929）の三首脳間の協議が決定的な重みをもつことになった。この3国はロシア革命の波及阻止などでは共同行動をとったが、フランスが自国の安全保障問題にこだわり、イギリスは戦前の地位への復帰を求めて国際経済の再建を重視し、アメリカは十四カ条遵守に固執するなど、それぞれの目的や思惑に違いがあった。

会議ではまず国際連盟規約が審議され、ついで対独講和の具体的内容が順次検討された。しかし、合意達成は容易ではなく、4月初めにはウィルソン大統領が交渉を見限って帰国を準備するまでになった。こうした連合国 内部の確執から、ドイツ軍も交渉の席に着かせるという当初の予定は実現されなかった。4月中旬、ようやく内容がまとまり、5月ドイツ代表団に示されたが、実質的な交渉はほとんどないまま、6月半ば連合国 側は最後通告の形でドイツに受諾をせまった。ドイツは抗議したもののほかに選択肢はなく、6月28日ヴェルサイユ宮殿鏡の間で講和条約（ヴェルサイユ条約 Versailles ）に調印した。

条約の第1部は、その後の他同盟国との講和条約と同様、26条からなる国際連盟規約であり、2部以下に新国境・領土割譲・軍備・賠償などに関する諸条項がならんでいた。ドイツは全植民地を国際連盟に引き渡し、西部国境側ではアルザス・ロレーヌ Alsace-Lorraine （古くからのドイツとフランスの係争地）をフランスに返還して、さらに国境地域の一部をベルギーに割譲した。ザール地方は15年間国際連盟管理下におかれ、ライン左岸も15年間の連合国 側の保障占領を認め、その占領費も負担させたれた（ラインラント非武装：ライン川の東岸50㎞を非武装地帯、西岸は連合軍が15年間保障占領とした。ラインラントはライン川両岸地域のことで、独仏間の係争地の一つであった）。

東部国境側では、ヴェストプロイセン州などを再興させたポーランド国家の外海への通行路として割譲し（ポーランド回廊 （ポーランドに編入された、ドイツと東プロイセンのあいだの地域。ドイツを分断することになり、ドイツ人に不満を与えた。名称はバルト海への通路という意味））、ダンツィヒ市の国際管理への移行を認めた。ザール地方、オストプロイセンの一部、シュレジエン、北部シュレスヴィヒ地域では住民投票による帰属決定にゆだねられ、オーストリアとの合併は禁止された。軍備面では、徴兵制の廃止、陸軍兵力の10万人以下への制限、重砲・航空機・戦車の保有禁止、また海軍兵力は1万6500人、潜水艦の保有禁止、新造艦は1万トン以下に限定、などの制約を受けた。（ドイツの軍備制限）

賠償支払いについてはドイツ側も最初からその用意があることを認めており、焦点はその対象範囲と総額にあった。英・仏の世論は広範な賠償支払いを期待し、とくにフランスはドイツの最強国化への警戒という政治的意図もあって高額な賠償を要求した。賠償額がドイツの支払い能力を超えることを懸念したアメリカは、開戦責任をドイツと同盟側に負わせたうえで（231条）、民間人の損害と中立が保障されていたベルギーの全戦費に対象を限定させようとした。戦争責任条項が講和条約の基本部分ではなく、賠償関係の部に組み込まれているのはそのためである。賠償総額はこの時点でまだ確定することはできず、その後の協議にゆだねられた。

条約によって、ドイツは戦前と比較して、国土の13.5%、人口の約1割を、さらに鉱物資源の豊富なオーバーシュレジェンを割譲したこともあって、石炭・錫すず生産量の4分の3、ジャガイモ・ライ麦生産量の2割近くを失った。

ドイツ側は条約の個々の内容にもまして、交渉無しの一方的通告、戦争責任条項、さらにヴィルヘルム2世（ドイツ皇帝） （ ヴィルヘルム2世と「黄禍論」）など主要責任者の国際法廷への訴追など、大国としてのドイツの名誉や体面にかかわる条項、それまでの国際慣例にはなかった新規項目を中心に批判した。賠償額については、すでに当時から連合国 内部でもそれが課題になることに懸念があり、それらを含めてヴェルサイユ条約はドイツに対して過酷であるとする見方は長い間定説となっていた。しかし近年、これはドイツ側の主張に引きずられて条約のマイナス面だけを強調し、たとえばドイツの国土が占領されず、領土も基本部分では保全され、また経済構造も手つかずで残され、さらに軍事制限も国際的な軍縮の先取りと位置づけられていることなどが十分考慮されていないと批判されるようになった。現在では当時の状況を考慮に入れれば比較的寛大で、問題の多くは条約自体より、むしろその後の対応にあったとする見方が有力になっている。

他の同盟側の敗戦国との講和条約もパリ周辺の宮殿・城館で調印され、ほぼヴェルサイユ条約に準じた内容となった。対オーストリア講和条約（サン＝ジェルマン条約 St.Germain ）は1919年9月に結ばれ、オーストリアは戦前とくらべて面積・人口ともに4分の1に縮小され、ドイツ人のみの小共和国となった。ブルガリアとは19年11月ヌイイ条約 Neuilly が、ハンガリーとは1920年6月トリアノン条約 Trianon がそれぞれ調印され、ハンガリーは歴史的領土と人口の過半を失った。オスマン帝国の分割を内容とするセーヴル講和条約 Sèvres は1920年8月に調印された。

十四カ条でも取り上げられたロシア・オーストリア＝ハンガリー・オスマン3帝国内の諸民族の自治は、必ずしも各民族の国家的独立を意味していなかった。しかし民族自治権は一民族一国家という単純化したスローガンとして理解され、大戦末期から、バルト地域からバルカン半島にいたる広範な中欧地域で、それぞれの新国家が建設されていた。連合国 もそうした動きを追認せざるをえず、再興されたポーランドをはじめとして、バルト地域からバルカン半島にいたる中・東欧地域で8カ国の新興国家 ❶ が成立した。これらの国家は実際には国内になお少数民族をかかえる複雑な民族構成をもち、一方、国外にはそれぞれかなりの数の自民族を残していた。そのため連合国 は、新たな民族紛争の発生を懸念して、新興諸国に少数民族の権利保護を義務付ける条約を結ばせた。

ドイツの旧植民地とオスマン帝国内の非トルコ人地域 ❷ については、国際連盟から先進国（戦勝国）に統治を委任する形式がとられ、旧ドイツ領はおもにイギリス連邦諸国と日本の、またオスマン帝国内のイラク・トランスヨルダン・パレスチナはイギリスの、シリアはフランスの委任統治下におかれた。民族自決権や国家的独立がヨーロッパに限定され、旧ドイツ植民地が事実上戦勝大国間で再分配されたことは、アジア・アフリカの植民地の人々を失望させた。

ドイツ

しかし内政面では、敗戦とヴェルサイユ条約を共和国の責任とする保守派やナチスなどの国粋主義者が早くから反共和国行動や批判をくりかえし、共産党もまた共和国打倒の革命蜂起を企て ❶ 、1923年秋の危機には、ヒトラーがミュンヘンでナチ党を率いて反共和国武装蜂起（ヒトラー一揆）をおこすなど、左右政治勢力の対立がおさまらなかった。経済面でも戦後インフレが昂進こうしんして、国民の生活基盤を動揺させ、さらにルール占拠の際には、ドイツは占領軍への不服従運動（消極的抵抗）で抵抗し、その費用を負担したため、1923年秋には、1ドル＝4兆2千億マルクの交換比率となる記録的な通貨インフレに陥った。こうした経済の混乱は、23年秋のレンテンマルク（臨時通貨）の採用、24年のドーズ案のうけ入れとアメリカからの資本導入によって、24年以降一時的に収束したが、それは共和国の支持基盤の拡大にはつながらなかった。1925年エーベルト大統領が死去すると、後任には大戦中の参謀総長で帝政主義的心情をもつ高齢のヒンデンブルク Hindenburg （1847〜1934）が選出され、国民のなかにある深い政治的亀裂を明らかにした。29年、世界恐慌によってアメリカ資本が引き上げられると、アメリカ資本に依存するドイツ経済は破滅的状況になり、政治社会的混迷が加速して国会も機能不全状態に陥った。

ヴェルサイユ体制と国際連盟

十四カ条とヴェルサイユ条約以下の各講和条約で形成された国際体制は、全体としてヴェルサイユ体制と呼ばれ、それを統括する場として国際連盟 League of Nations が想定されていた。国際平和と安全保障のための史上初の国際組織である連盟は、1920年1月ヴェルサイユ条約の発効と同時に正式に発足した。加盟国は当初連合国 32カ国のみで構成され、ドイツなど旧同盟国とソヴィエト＝ロシアは排除された。連盟は本部をスイスのジュネーヴにおき、国際労働機関（ジュネーヴ）と常設国際司法裁判所（ハーグ）が付置された。連盟の最高議決機関は年次総会で、重要な議決機関として理事会があり、英・仏・イタリア・日本の4カ国が常任理事国となった。アメリカ合衆国も常任理事国となることが予定されていたが、対外的義務の負担と外交的自由の拘束を嫌う共和党保守派の反対とウィルソン大統領自身の非妥協的姿勢によって、19年11月、上院でヴェルサイユ条約批准が否決されたため、国際連盟にも加盟しなかった。そのため、合衆国とドイツとの講和条約は1921年8月個別にベルリンで調印された。合衆国の不参加、敗戦国と革命ロシアの排除によって、ヴェルサイユ体制は事実上ヨーロッパ中心の国際体制という構造になった。

修正主義の台頭

修正主義（Revisionism）

この用語は、現在では人文・社会科学分野での定説に疑義を呈し、それを否定あるいは修正しようとする見解などに一般的に使われているが、歴史学上の用語としては、マルクス主義に関するベルンシュタインの批判とヴェルサイユ条約などの決定、とくにドイツの単独責任論を批判し、その修正を求める議論を指している。

ワシントン体制

幻の対仏保障条約

フランスは半世紀間で2度もドイツの侵略をうけ、しかも戦前、東からドイツを牽制していた同盟国ロシアを失ったため、自国の安全に不安を抱き、強い保障を求めた。そのためフランスはドイツを弱体化させる高額な賠償を請求したり、国際連盟に軍事同盟的性格を与えることに固執した。米・英もフランスに講和条約以外になんらかの保障を与える必要を認め、それぞれドイツからの攻撃に際して支援を約束する保障条約を提案した。イギリスの対仏保障条約は1919年6月末に調印されたが、その発効は合衆国の対仏保障条約の批准と連動していた。合衆国はヴェルサイユ条約を批准せず、同時に対仏保障条約案も消滅したので、イギリスの対仏保障条約も発効しなかった。フランスが賠償問題で強硬になった背景には、英・米の対仏保障条約が幻に終わったこともあった。